SPC Mailエンタープライズ

誤送信対策

メール誤送信防止機能

メール送信者自身に、送信内容について3つの項目(宛先アドレス、本文、添付ファイル)についてチェックをさせます。これによりメール送信者自身への注意喚起を行い、メールの誤送信防止を実現します。同時に、送信メール内容の総合評価(安全/注意/警告)を行うことができます。
また、管理者が事前に設定したメールに含まれるキーワード(件名、本文、添付ファイル名)のチェックが可能で、別途オプションにより添付ファイル(MS Office文書など)内に含まれるキーワード検索により、効率的にメール全体のチェックを行えます。あわせて、個人情報(個人名住所/電話番号)の自動検出が可能になり、危険なメールを見逃さずチェックできます。
※特定条件のメールのみを自己承認する制御も可能です。

メール一時保留機能

設定された時間が経過するまで、宛先へのメール送信を一時保留します。一時保留されている間、送信者はメールの送信を中止することができ、一時保留時間経過後は、自動的に送信が行われます。これにより、宛先や添付ファイルミスだけではなく、本文の表現ミスなどがあるメール送信を止めることができます。
※特定条件のメールのみを一時保留する制御も可能です。

パスワード暗号化機能

送信時にメール(メール全体/添付ファイル)を自動でパスワード暗号化して送信します。

  • 暗号化方式(zip/Camellia/AES)、暗号化対象範囲(メール全体/添付ファイル)を選択できます。※
  • 受信側は添付された暗号ファイルにパスワードを入力すると復号したメールを参照できます。
  • 復号用パスワードの自動生成/自動送付ができます。
  • 宛先に応じて固定パスワードを設定できます
  • パスワード暗号化を必ず付けなければならないといった社内ルールの手間やメール送信者の手間を省略できます。

※Camelliaは、NTTと三菱電機の共同開発による純国産128ビットブロック暗号で、AESより安全性が高く、高速処理が可能です

これにより、盗聴による漏えいや、万が一宛先を間違えたときにも重要な情報を守ることができます。
また、暗号化方式と暗号化対象を組み合わせて、送信者や宛先ごとに複数の方式を使い分けることが可能なため、利便性を損なうことなくセキュリティレベルを向上させることができます。
※特定条件のメールのみを暗号化する制御も可能です。

宛先漏えい防止機能

社外への同報メール(複数のメールアドレスが設定されているメール)のアドレスを1つのアドレス単位に自動分割し、もしくは強制的に全てBcc化て送付します。これにより、メール一斉配信などで宛先を「Bcc」ではなく、誤って「To」や「Cc」に指定することにより発生する宛先情報漏えい事故を未然に防ぎます。
※特定条件のメールのみ宛先漏えい防止機能を利用する制御も可能です。


【分割送信イメージ】


【強制Bcc化イメージ】

上長承認機能

上長などの第三者が送信内容の確認を行う機能です。上長(第三者)確認後に、メール送信が行われるため、第三者によるクロスチェックが可能です。また、上長(第三者)は複数登録でき、不在時もメール送信が滞ることのない運用が可能です。
※特定条件のメールのみ宛先漏えい防止機能を利用する制御も可能です。

宛先Bcc自動追加機能

特定のアドレスを宛先(Cc,Bcc)に自動的に追加し送信します。これにより上長などの第三者がメール内容を査読することが可能です。メール誤送信防止機能と併用することにより、送信前の確認と送信後の再確認の両方が可能となります。
※特定条件のメールのみを査読対象とする制御が可能です。

ポリシー制御・フィルタリング機能

メールの内容を判断して、暗号化、メール査読、一時保留、自己承認、上長承認、強制破棄といった利用する機能やアクションを使い分けることができます。
※利用できる機能やアクションは、契約内容に依存します。

  • それぞれのメールの内容から危険度を点数化します。
  • 何点の場合この機能を使う、といった閾値を設けることができます。
  • 組合せに対して配点条件を設けることができます。

これにより、お客様のセキュリティポリシーに合わせて、業務効率を考慮した運用が可能です。

管理機能

管理画面は、チェックボックスやラジオボタンなどを多用し、直感的な操作で容易に運用していただけます。

集計レポートでは、管理者向けにメールの傾向を見える化します。「どの組織で添付ファイルの利用が多いのか(誤送信の危険の高い組織の把握)」、「どのような頻度で送信キャンセルをしているのか(メール誤送信対策の効果の把握)」などの情報を統計的に把握できます。これにより、潜在的なリスクの芽を早期に発見し、より効果的な誤送信対策を継続実施できます。