Active! gate

5つのアプローチでメール誤送信による情報漏洩を徹底排除
Active! gate

『Active! gate』は、「送信メールの一時保留」「添付ファイルの暗号化」「メール本文と添付ファイルの分離」「送信拒否機能」「Bcc強制変換機能」の5つのアプローチでうっかりミスによるメール誤送信を徹底的に防止します。
※ソースポッドはActive! gateの販売・導入パートナーです。

カタログ

5つのアプローチでメール誤送信による情報漏洩を徹底排除

『Active! gate』は誤送信対策ソフトウェアとして、「送信メールの一時保留」「添付ファイルの暗号化」「メール本文と添付ファイルの分離」、時間帯やアドレス・ドメインなどの条件による「送信拒否」、「Bcc強制変換」の5つのアプローチを網羅して対応している。『Active! gate」1つで、宛先間違いやファイルの添付ミスによる情報漏洩、うっかりミスなど様々な原因による誤送信を阻止します。

関連資料

『Active! gate』解説資料

『Active! gate』のメール、添付ファイル経由の情報漏えい対策を実際の操作画面を交えて分かりやすく説明。誤送信防止対策手法の比較、製品コンセプトと特長、機能・画面紹介、実例ベースの運用ケース、価格情報などを掲載。

導入事例

『Active! gate』により、ISMS取得後の運用ルール順守と現場の負荷軽減を両立

---丸新システムズ 導入事例---
丸新システムズではISMSを取得するために、155項目にわたるセキュリティ対策の運用ルールを策定し、約半年という短期間で「ISO27001」を取得。しかし、実運用が始まると、社内から「メール運用に関する業務負担が増大した」と指摘を受けるようになった。
『Active! gate」の導入によって、同社がISMS取得で求められたメール誤送信対策や取得後の定期的な監査への対策強化、運用時の人的負担の軽減などを実現した事例を紹介する。

ソースポッドのおすすめポイント

1.5つのアプローチで社内ポリシーに最適な誤送信対策が可能!

『Active! gatel』は、「送信メールの一時保留」「添付ファイルの暗号化」「メール本文と添付ファイルの分離」「送信拒否機能」「Bcc強制変換機能」の5つのアプローチでうっかりミスによるメール誤送信を徹底的に防止します。

【Active! gate】 5つのアプローチでメール経由の情報漏えいを徹底排除

また、これらの機能を複合的に設定することで、顧客の内部ポリシーに適した誤送信対策を実施できます。

【Active! gate】 Active! gateが可能にする数々のプロテクション機能

2.ユーザーによるポリシー設定が可能

最近は、メールシステムにおいても、全社統一の運用ポリシーを適用する企業が増えています。『Active! gate』は、社内ポリシーに対し最適な誤送信対策を設定できますが、ユーザーが自身の運用形態に応じて、個別に「始めて送信する宛先へのメールは保留」「添付ファイル忘れのメールを保留」「宛先敬称忘れのメールを保留」といったポリシーを設定できます。
尚、設定は下記個人専用Web管理画面「パーソナルコントローラ」より行います。

【Active! gate】 パーソナルコントローラ

3.複雑な運用ポリシーも容易に運用可能

『Active! gate』では、今まで各ユーザーが手動で添付ファイルのZIP暗号化やパスワード通知などを行っていたものだけでなく、複数の社内ポリシーを、システム側で「自動的に」「手間なく」「漏れなく」対策を実施できます。

【Active! gate】 Active! gateで複雑な運用ポリシーも簡単に

スペック

主な機能

・送信メールの一時保留
・添付ファイルの暗号化
・メール本文と添付ファイルの分離
・メールの送信拒否機能
・Bcc強制変換機能

動作環境

RedHat Enterprise Linux 4/5
CentOS 4/5

価格

スタンダードライセンス(企業向け)
50ユーザー:¥270,000(税別)
アカデミックライセンス(文教向け)
50ユーザー:¥180,000(税別)

お問い合わせ

ソースポッドのメールBPOはココが違う!

導入ユーザー様向け

  • 140社、230以上のメール関連製品・サービスから、貴社に最適なものをご導入致します。
  • 第三者機関、ベンダーフリーという立場から、製品・サービスは一切担がず、お客様側の立場でご支援致します。
  • メールシステム導入にかかわる全ての工程をご支援できます。

導入までの流れ

SIer様向け

  • 案件提案時の情報収集、分析、検討を客観的な立場からスピーディーに対応致します。
  • 提案レベルを向上させることで、受注角度及び信頼性の向上につながります。
  • メール以外の提案業務に集中できます。